2022年は予想以上の波乱のスタートとなりました。
ここまで（１Q）の市場の動きを概観してみます。
『波乱要因を確認する』
株式マーケットはFRBのタカ派への金融政策転換で年始から下げました。市場は、ネガティブ・サプライズとなったこの材料も徐々に織り込んでいきました。株価も戻しかけたところ、ウクライナ情勢の緊迫化で二段下げとなりました。
その後、ウクライナ情勢だけでなく、ロシアへの経済・金融制裁の動きが加速し、エネルギー価格が急上昇しました。
前回、リスク要因としてインフレの上振れ、長期化を指摘しましたが、ロシアへの経済制裁で原油価格が100ドルを大幅に超えるなどエネルギー価格の上昇によるインフレの上振れ、長期化観測が想定以上に高まったということです。さらにはそれらが、景気にも悪影響与えるのではと『スタグフレーション（不景気下のインフレ）』のリスクまで言及されるほど市場のセンチメントは悪化しました。
そして、NYダウは3月8日には3万2632ドル、日経平均は3月9日2万4717円、ナスダックは3月14日に1万2581、マザーズは2月24日に652円まで大幅下落しました。
結論から言うと、現状の悪材料においての短期的な大幅変動は、上記の水準で織り込んだものと考えていいと思います。この水準は売られすぎと考えられる水準ではないかと考えています。
現状（執筆時点3/18）では、NYダウは3万4754ドル、日経平均は2万6827円、ナスダックは1万3893（マザーズは740円）まで戻してきています。
売られすぎの修正、売り方の買い戻しが中心での戻しと考えられます。
『今後のポイントは』
3月のFOMCはウクライナ情勢に配慮し、想定通りの利上げ幅（0.25％）で無事通過しましたが、今後は本格的にインフレ退治に軸足を置いてくると考えられます。
FRBの更なる金融引き締め政策による影響が大きな焦点となります。
金融引締め観測を先取り、米国長期金利は2.3％水準まで上昇し、ドル円も120円を超えてきました。
※FRBの金融政策やウクライナ情勢に関する基本的な考え方などYouTubeにアップしていますので是非ともご視聴ください。
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長期の視点で、冷静に対応できた投資家の中には短期的な下落局面をチャンスととらえた対応ができた方もいらしたかもしれません。しかしながら、ここからは、実際のインフレ指標や景気指標の推移を見極めていく段階に入っていくと考えられます。その内容によっては、また短期的な波乱は起こり得るでしょう。本格的な業績相場への移行にはまだ、不確定要素が多く見極めには時間がかかるものと思います。
今年は過度な強気にも悲観にもならず、資産分散、時間分散を意識したポートフォリオ管理を粛々と実践していくことがより大切になると思います。
過度なリスクテイクや、または過度な慎重姿勢も避け、バランスのとれた投資でステイ・マーケット（投資を継続する）するということです。
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